2013.07.12

JA阿蘇とのアスパラガス産地の認知度拡大プロジェクト


■JA阿蘇とのアスパラガス産地の認知度拡大プロジェクト

2013年7月12日 掲載
 
春夏のアスパラガスの主力産地のひとつである熊本県のJA阿蘇との取組として、平成19年から産地PRや消費拡大のキャンペーンを行ってきました。
幼稚園の園児の保護者や、親子を対象としたアスパラガスの料理教室や量販店での試食宣伝販売など、毎年「春芽」のアスパラガスが出る3月ごろにイベントを開催してきました。

本年2013年からは、もう少し視野を広げて、より広範囲への、また単発ではなく長期間にわたる露出度アップを狙ったキャンペーンの展開を計画しました。
まず、阿蘇のアスパラガスを産地名付きでメニュー導入してくれる飲食店舗を募り、生産者の写真を店内に掲げてのPRを行いました。また、それら飲食店のオーナーやシェフを集めての生産者との交流会と料理人たちが考案したメニューのお披露目を行うイベントを開催し、生産者と実需者を心でつなぐ取組のきっかけとしました。
開催日は3月22日(金)。場所は、大阪市西成区に店舗を構える「お好み焼き でん」で、市内のお好み焼店や飲食店、食関係者約25名を集めて開催しました。まず産地のアスパラガスの栽培に関する説明をJA職員の方にお願いし、続いてお好み焼きでんの料理人、心斎橋モノリスの料理長と東果大阪のレシピ開発担当の緑係長による実演の後、参加者全員による実習と試食を行いました。

 
プロの料理人の方でも、他の料理人の使い方を知ることで、アスパラガスの使用方法の新たな発見をした方も多く、「とりあえずゆでて使っていたが、生のまま加熱する方が良いと気づいた」「調理方法でうま味の残り方が変わるのがわかった」などという声が上がっていました。
緑係長が実演を行った「アスパラちーちく」も好評で、「お店でのメニュー導入も検討したい」という声も上がっていました。「自分たちが開発したメニューが、一般消費者だけでなく、飲食店などでも広く使われて、たくさんの方のアスパラガスの消費行動に結びつくのはとても意義があると思います」と緑係長は話しています。

翌日23日(土)には、弁天町のORC200の広場で定期的に開催されている「マルシェドママン」(マザープラス主催)のイベント内にPRブースを設けて、生産者自らが来場者に向けたPR販売も行いました。来場者は子育て世代の主婦たちで、熊本でアスパラガスが作られていることを知らない人も多く、立派なアスパラガスを見て感銘の声を上げていました。
このイベント以降、7飲食店の計9店舗で阿蘇アスパラのメニューが新規導入され、「夏芽」の時期も引き続き、店内にポスターを掲出して展開を行っています。
この飲食店の方と、ぜひ産地で他の生産農家との交流も深めたいというアスパラ部会の婦人部の方の声が上がり、6月24日(月)より2日間にわたり、飲食店を代表して2店舗3名の料理人の方に阿蘇に訪問してもらって、現地で調理の実演と試食・圃場訪問をするイベントを開催しました。
新開プロジェクトリーダーが、東果大阪の食育や新規事業など、新しい青果卸のあり方についての説明と、これまでのJA阿蘇との共同の取り組みについて説明をした後、訪問したお好み焼きでんのオーナー田中さんと、心斎橋モノリスの料理長角谷さんによる実演を行いました。集まった婦人部のみなさんは30名ほど。「これまで、こんなにもたくさんの方が一度に集まってのイベントは初めて。こんなに盛況になるとは思わなかった。」とJA職員の方も驚いた様子でした。

実演の後は、産地でよく作る料理「かきあげ」「まんじゅう」も振舞われ、料理人が作った冷製のパスタ(角谷シェフ)とカレー焼きそば(田中シェフ)の料理とともに、試食をしながら交流を深めました。
「さっそく家で作ってみたい」という婦人部の方々の声も多く、「今後も引き続きこのような会を開催したい。」とJA職員の方も語っていました。
翌日は部会長のアスパラガスハウスの訪問をし、実際にアスパラガスが生えているところを目の当たりにした料理人たちは、初めてみる風景に目を丸くしていました。生産者への質問も多く出て、ますますアスパラガスに関心が高まった様子でした。
「料理教室など、参加した人に伝えるイベントにも、もちろん意義はあるが、口コミ力を持った個人経営の飲食店の方々との交流を深めることはさらに意義があると感じています。」と新開リーダーは話します。「実際に食べてもらうことができるのはもちろん、長期にわたってメニューに産地名が掲載されることや、注文しなかった人にも「アスパラガス=熊本阿蘇」というのが伝わるので、今後も導入してくれる店舗を増やして行きたいです。スマートフォンの普及により、飲食店関係者や生産者でもSNSを活用する人も増えているので、これを利用することで、ますます産地との距離も近くなり、また情報発信力も強くなると思います。」

 
JAの方との話でも、産地の認知度を高めていくキャンペーンを継続して開催していこうという具体案も出てきており、今後ますます大きくなっていくことが期待されます。

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